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最終更新日:2016.12.07

新任教員紹介

松下 達彦(マツシタ タツヒコ)

所属 専攻グローバルコミュニケーション研究センター
学科
部会日本語
職名 教授
発令年月日 2019年4月 1日

 

略歴 ■最終学歴
Victoria University of Wellington, School of Linguisitics and Applied Language Studies
■学位
2013年2月 PhD
■前任職
東京大学総合文化研究科 准教授

 

担当科目 ■前期課程
Intensive Japanese、応用日本語
■後期課程
日本語、総合日本語
■大学院

 

研究活動 ■研究分野
応用言語学、日本語教育
■研究業績
  1. 田島ますみ・佐藤尚子・橋本美香・松下達彦・笹尾洋介(2018)「日本語学術共通語彙テストの開発」『中央学院大学「人間・自然論叢」』45, pp.19-31.
  2. 石澤徹・岩下真澄・伊志嶺安博・桜木ともみ・松下達彦(2018)『語彙ドン! 大学で学ぶためのことば』vol.1、くろしお出版
  3. 松下達彦・陳夢夏・王雪竹・陳林柯(2017)「日中対照漢字語データベースの開発と応用」『2017年度 日本語教育学会秋季大会 予稿集』、pp.366-371.
  4. 松下達彦(2017)「語彙リストの利用法 -コーパス分析に基づく語彙研究は何を目指すべきか-」『専門日本語教育研究』19, pp.19-24.
  5. 松下達彦(2017)「日本語読解テキストのリライトの重要性とアプローチ -語彙的要素を中心に-」『日本言語文化研究会論集』13、国際交流基金日本語国際センター・政策研究大学院大学, pp.1-18.
  6. 田島ますみ・佐藤尚子・松下達彦・笹尾洋介・橋本美香(2017)「日本語学術共通語彙知識の発達(義務教育課程と高等教育課程での習得状況の比較)」『日本リメディアル教育学会第13回全国大会発表予稿集』、pp.140-141.
  7. 佐藤尚子・田島ますみ・橋本美香・松下達彦・笹尾洋介(2017)「使用頻度に基づく日本語語彙サイズテストの開発 : 50,000語レベルまでの測定の試み」『千葉大学国際教養学研究』1、pp.15-25.
  8. 松下達彦(2016)「コーパス出現頻度から見た語彙シラバス」、森 篤嗣編『ニーズを踏まえた語彙シラバス』くろしお出版、pp.53-77.
  9. 篠﨑大司・松下達彦・川村よし子(2016)「上級日本語文字・語彙eラーニング教材の開発」『日本言語文藝研究』16、台湾日本語言文芸研究学会、pp.90-108.
  10. Matsushita, T. (2016). Developing a multi-functional online word tier analyzer: Investigating vocabulary load, genre and modification of texts. (Proceedings) Vocab@Tokyo, pp.41-42.
■学内での活動
教務委員、グローバルコミュニケーション研究センター日本語教育運営部門長(2019年度より)
■学外での活動
日本語教育学会教師研修委員(副委員長)

 

採用理由

松下達彦氏の専門は日本語教育学である。松下氏の研究は、大きく3つに分かれており、第1は、語彙を中心とする研究、第2は、語の認知・習得・学習などの応用言語学的研究、第3は、学習者の自律やプログラム運営などの教育実践の研究である。第1の語彙に関する研究は、計量的な語彙研究で、大規模コーパスに基づいて日本語の語彙データベースを開発するとともに、その利用方法について研究を進めてきている。第2の語の認知・習得・学習についての研究としては、語彙データに基づき、語彙知識を測定するテストを開発し、語種や第一言語の影響について分析してきた。第3の教育実践に関わる研究としては、学生チューターシステムの構築や、地域に定住・滞在する日本語学習者の問題に関する調査研究などがある。以上のように、松下氏の研究は、データベースやテストシステムの構築など、日本語教育を効率的に行うための様々なシステム、ツールの開発とその利用に関する研究が中心となっており、松下氏が作成したデータベースやテストツールは学会で高い評価を受け、様々なところで利用されている。


教育面では、PEAK、USTEPの日本語授業担当とそのコーディネートをしており、カリキュラム作成やその運用のために大変尽力してきた。増加する留学生に対応して、パソコンでプレイスメントテストを受けさせるなど、効率的なシステム作りに取り組んでいる。  以上のように、松下氏は研究、教育全ての面で、すぐれた人材であり、このポストを公募したとしても、これほどの人材はおらず、本研究科教授にふさわしいと判断される。

 

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