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最終更新日:2016.12.07

新任教員紹介

永田 淳嗣(ナガタ ジュンジ)

所属 専攻広域システム科学系
学科学際科学科
部会人文地理学
職名 教授
発令年月日 2018年10月18日

 

略歴 ■最終学歴
東京大学大学院・理学系研究科
■学位
1994年2月 博士(理学)
■前任職
東京大学総合文化研究科 准教授

 

担当科目 ■前期課程
社会生態学,地域生態学
■後期課程
地理・空間調査設計Ⅱ,地理・空間フィールドワークⅡ,農村地域デザイン,アジアの自然と社会
■大学院
人間環境論Ⅱ,サステナビリティの戦略Ⅱ

 

研究活動 ■研究分野
人文地理学
■研究業績
  1. 小泉佑介・永田淳嗣 2018.インドネシア・リアウ州住民の出生地・民族背景と産業別就業構造-2000年・2010年人口センサス個票データの分析を中心に-.東南アジア研究 56(1): 1-30.
  2. 永田淳嗣・小泉佑介 2018.インドネシアにおける農園事業許可法令の変遷.東南アジア研究 55(2): 240-255.
  3. 永田淳嗣 2018.インドネシア・リアウ州のアブラヤシ産業の構造変化.林田秀樹編著『東南アジアのアブラヤシ小農と農園企業-グローバル化にともなう行動様式変化とその影響- 』186-207.晃洋書房.
  4. 新井祥穂・永田淳嗣 2017.沖縄県宮古島における農家就業構造と農業構造の動態.農業経済研究 89(1): 1-18.
  5. 永田淳嗣 2016.インドネシア・リアウ州のアブラヤシ産業の構造変化.同志社大学人文科学研究所編『インドネシア・リアウ州のアブラヤシと煙害-グローバル化が促す農園企業・小農の行動とその帰結- (人文研ブックレット No.45) 』14-42.同志社大学人文科学研究所.
  6. Nagata, J., Arai, W. S. and Manurung, G. M. 2014. Social Map of Riau, Indonesia: Frontier Development and its Outcomes. Komaba Studies in Human Geography 21: 101-134.
  7. Nagata, J. and Arai, W. S. 2013. Evolutionary Change in the Oil Palm Plantation Sector in Riau Province, Sumatra. In The Palm Oil Controversy in Southeast Asia: A Transnational Perspective, ed. O. Pye and J. Bhattacharya, 76-96. Singapore: ISEAS Publishin
  8. 新井祥穂・永田淳嗣 2013 .『復帰後の沖縄農業-フィールドワークによる沖縄農政論-』農林統計協会.
  9. 新井祥穂・大呂興平・古関喜之・永田淳嗣 2011.台湾のコチョウラン産業の動態と国際リレー栽培.E-journal GEO 6(1): 16-32.
  10. 大橋めぐみ・永田淳嗣 2009.岩手県産短角牛肉ショートフードサプライチェーンの動態の分析.地理学評論 82: 91-117.
■学内での活動
地理・空間コース主任,AIKOM委員長

 

採用理由 永田淳嗣氏の研究分野は、人文地理学の中でも、農業・農村地理学や地域研究にまたがる分野で、大きく分けて2つのテーマにまとめられる。1つ目は、沖縄の島嶼社会における農業の構造と動態に関する研究であり、亜熱帯のサンゴ島という固有の生態環境と独自の歴史的・社会的背景をもつ沖縄においては、さとうきび作を中心とした大規模機械化農業には限界があることを指摘した。2つ目は、インドネシア・マレーシアを中心とする東南アジア島嶼部における近年のパーム油産業の爆発的拡大と社会変容に関する研究であり、その成果はインドネシア社会科学院との学際的な共同研究プロジェクトなどに発展している。

教育面では、前期課程で農山漁村でのフィールドワークを取り入れた少人数授業を継続的に実施しており、後期課程では地理・空間コースの他、アジア・日本研究コースやPEAK国際環境学コースなどの授業、さらに大学院では、広域システム科学系に加え、人間の安全保障プログラムを担当してきた。

また、日本地理学会・英文機関誌の編集委員を長年務めるなど、学外での活動にも積極的に携わっている。学内では、AIKOM委員長を歴代最長となる4年間務め、さらに人間の安全保障プログラム運営委員などの活動に熱心に取り組んでいる。

以上のように、永田氏は、実績ある研究者であると共に、教育においても学内行政においも大きな貢献をなし得る人物であり,仮に公募を行ったとしても、これ以上の候補者を得ることは困難であると考えられ、本研究科教授にふさわしいと判断される。

 

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