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最終更新日:2015.09.18

総合文化研究科・教養学部の歴史

東京大学教養学部は、1949 年5 月31 日、新制東京大学の発足と同時に設立された。全国の大学がいわゆる「教養部」を置いたのに対して唯一本学部だけは、その名が示すように当初から独立の学部であった。初代学部長矢内原忠雄を中心とする人々の情熱によって、新しい教育理念を掲げた学部を責任母体とする前期課程(学部1・2 年次)教育の礎石が据えられたのである。矢内原は、「ここで部分的専門的な知識の基礎である一般教養を身につけ、人間として偏らない知識をもち、またどこまでも伸びていく真理探求の精神を植え付けなければならない。その精神こそ教養学部の生命である」と語っている。1990 年代、全国の大学が次々と教養部を廃止したが、東京大学教養学部はカリキュラムの抜本的改革を行い、学部として教養教育を実践していく伝統を堅持し、東京大学に入学した学生全員に対する前期課程教育を担っている。2012年には、英語による学位取得コースPEAK(Programs in English at Komaba)が開始され、国際色豊かなキャンパスへと変貌を遂げている。

教養学部後期課程(学部3・4 年次)は、国際的な視野の下に既存の学問体系を超えて学際的に新たなる知を探求するという前期課程の精神をさらに発展させ、「学際性」・「国際性」・「先進性」を特徴とする独自の専門教育を展開している。1951 年教養学科が創設され、1962 年に自然科学系の基礎科学科が加わった。その後、現代社会の要請、時代の変化に対応し、発展を遂げてきたが、2011 年に抜本的な改組を行い、文系、文理融合系、理系の3 学科に再編された。

新たな教養学部後期課程は、「超域文化科学分科」、「地域文化研究分科」、「総合社会科学分科」の3 分科からなる文系の教養学科、「科学技術論」、「地理・空間」、「総合情報学」、「地球システム・エネルギー」の4 コースからなり、文理融合分野をカバーする学際科学科、および「数理自然科学」、「物質基礎科学」、「統合生命科学」、「認知行動科学」の4 コースに加えて「スポーツ科学」のサブコースからなる理系の学科である統合自然科学科である。

以上の教養学部を基礎とする大学院として、1983 年、4 専攻(比較文学比較文化、地域文化研究、国際関係論、相関社会科学)からなる総合文化研究科が発足し、その後、広域科学専攻、文化人類学専攻、表象文化論専攻もこれに加わった。1993 年、言語情報科学専攻の新設・重点化を皮切りに大学院の重点化が始まり、1994 年には広域科学専攻の生命環境科学系が、1995 年にはさらに相関基礎科学系、広域システム科学系が拡充整備され、理系3 系が重点化した。1996 年には文系既設6 専攻が超域文化科学、地域文化研究、国際社会科学の3 専攻に統合整備され、これによって大学院重点化が完了した。なお、1992 年には駒場キャンパス内に大学院数理科学研究科(独立研究科)が設置され、数理科学研究科に所属する教員の半数近くは前期課程を兼担している。

総合文化研究科では、このような組織の下で先端分野を広く横断する知識と先見性を備えた問題発掘・解決型の多彩な人材を養成してきた。

このような実績に基づき、2004 年4 月には、国際貢献に寄与しうる人材を育成するため、5専攻にまたがる「人間の安全保障」プログラムが発足した。さらに、2012 年4 月には、現代世界が直面するさまざまな課題に地域・領域を越えて取り組むことをめざした「グローバル共生プログラム」が文系4 専攻にまたがる形で設けられ、2012 年10 月からは、英語だけで学位取得が可能なコースとして「国際人材養成プログラム」(文系)と「国際環境学プログラム」(文理融合系)が発足した。このほか、総合文化研究科では2005年以降、科学技術と社会のコミュニケーションを進める人材を育成する「科学技術インタープリター養成プログラム」、現代ヨーロッパについて学際的な教育・研究を進める「欧州研究プログラム」および「日独共同大学院プログラム」などの多様な活動が展開され、また2013年には、大学院学際情報学府と共同で「多文化共生・統合人間学プログラム」を発足させている。

附属施設としては、1967 年アメリカ研究資料センター、1979 年言語文化センター、さらに1987 年教育用計算機センター(1999 年より情報基盤センター)駒場支所の設置が実現し、教育と研究の充実が図られた。その後も改編を伴いながら、教育研究施設の拡充が行われているが、2010 年4 月には「アメリカ太平洋地域研究センター」と「ドイツ・ヨーロッパ研究センター」を統合し、新たに「持続的平和研究センター」「持続的開発研究センター」「アフリカ地域研究センター」を加えて「グローバル地域研究機構(IAGS)」が設置された。IAGS は2011 年4 月から「中東地域研究センター」と「アジア地域研究センター」を加え、文字どおりにグローバルな研究拠点として活発に活動している。

また、2004 年4 月に東京大学は国立大学法人東京大学となり、総合文化研究科・教養学部もその重要な一翼を担う部局として、新たなスタートラインに立つこととなったが、2005 年にはこれまでの駒場における教養教育の伝統を継承しつつ、さらなる充実を図るために教養教育開発機構が設置され、2010 年には教養教育高度化機構へと拡充、発展した。2015 年度には内部組織の改組が行われ、自然科学教育高度化部門・科学技術インタープリター養成部門・社会連携部門・アクティブラーニング部門・国際連携部門・初年次教育部門・環境エネルギー科学特別部門の7 部門を擁することとなった。

学生数は1949年には文科の一・二類と理科の一・二類をあわせて1,800 名が入学定員であったが、その後文科、理科とも一類から三類までに再編拡大され、現在では前期課程に発足当初の約2 倍にあたる6,641 名が在籍し、後期課程には463 名が、さらには大学院総合文化研究科に、修士課程・博士課程あわせて1,289 名が在籍している。専任教員も、2015年5 月1 日現在で361 名であり、発足当時の約2.6 倍に増えている。

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