大学院総合文化研究科・教養学部の歴史

東京大学教養学部は、1949年5月31日、新制東京大学の発足と同時に設立された。全国の大学がいわゆる「教養部」を置いたのに対して唯一本学部だけは、その名が示すように当初から独立の学部であった。初代学部長矢内原忠雄を中心とする人々の情熱によって、新しい教育理念を掲げた学部を責任母体とする前期課程（学部1・2 年次）教育の礎石が据えられたのである。矢内原は、「ここで部分的専門的な知識の基礎である一般教養を身につけ、人間として片よらない知識をもち、またどこまでも伸びて往く真理探求の精神を植えつけなければならない。その精神こそ教養学部の生命なのである」と語っている。1990年代、全国の大学が次々と教養部を廃止したが、東京大学教養学部はカリキュラムの抜本的改革を行い、学部として教養教育を実践していく伝統を堅持し、東京大学に入学した学生全員に対する前期課程教育を担っている。2012年には、英語による学位取得コースPEAK（Programs in English at Komaba）が開始され、国際色豊かなキャンパスへと変貌を遂げている。

教養学部後期課程（学部3・4 年次）は、国際的な視野の下に既存の学問体系を超えて学際的に新たなる知を探求するという前期課程の精神をさらに発展させ、「学際性」・「国際性」・「先進性」を特徴とする独自の専門教育を展開している。1951年教養学科が創設され、1962年に自然科学系の基礎科学科が加わった。その後、現代社会の要請、時代の変化に対応し、発展を遂げてきたが、2011年に抜本的な改組を行い、文系、文理融合系、理系の3学科に再編された。

新たな教養学部後期課程は、「超域文化科学分科」、「地域文化研究分科」、「総合社会科学分科」の3分科からなる文系の教養学科、「科学技術論」、「地理・空間」、「総合情報学」、「広域システム」の4コースからなり、文理融合分野をカバーする学際科学科、および「数理自然科学」、「物質基礎科学」、「統合生命科学」、「認知行動科学」、「スポーツ科学」の5コースからなる理系の統合自然科学科で構成されている。

以上の教養学部を基礎とする大学院として、1983年、4専攻（比較文学比較文化、地域文化研究、国際関係論、相関社会科学）からなる総合文化研究科が発足し、その後、広域科学専攻、文化人類学専攻、表象文化論専攻もこれに加わった。1993年、言語情報科学専攻の新設・重点化を皮切りに大学院の重点化が始まり、1994年には広域科学専攻の生命環境科学系が、1995年にはさらに相関基礎科学系、広域システム科学系が拡充整備され、理系3系が重点化した。1996年には文系既設6 専攻が超域文化科学、地域文化研究、国際社会科学の3専攻に統合整備され、これによって大学院重点化が完了した。なお、1992年には駒場キャンパス内に大学院数理科学研究科（独立研究科）が設置され、数理科学研究科に所属する教員の半数近くは前期課程を兼担している。

総合文化研究科では、このような組織の下で先端分野を広く横断する知識と先見性を備えた問題発掘・解決型の多彩な人材を養成してきた。

このような実績に基づき、2004年4月には、国際貢献に寄与しうる人材を育成するため、5専攻にまたがる「人間の安全保障」プログラムが発足した。さらに、2012年4月には、現代世界が直面するさまざまな課題に地域・領域を越えて取り組むことをめざした「グローバル共生プログラム」が文系4専攻にまたがる形で設けられ、2012年10月からは、英語だけで学位取得が可能なコースとして「国際人材養成プログラム」（文系）と「国際環境学プログラム」（文理融合系）が発足した。このほか、総合文化研究科では2005年以降、科学技術と社会のコミュニケーションを進める人材を育成する「科学技術インタープリター養成プログラム」、現代ヨーロッパについて学際的な教育・研究を進める「欧州研究プログラム」および「日独共同大学院プログラム」などの多様な活動が展開され、また2013年には、大学院学際情報学府と共同で「多文化共生・統合人間学プログラム」が、さらに2019年には修士課程から博士課程までの5年一貫で高度な「知のプロフェッショナル」を育成する教育プログラム「グローバル・スタディーズ・イニシアティヴ国際卓越大学院」および「先端基礎科学推進国際卓越大学院」を発足させている。

附属の教育・研究施設としては、1967年アメリカ研究資料センター（2000年4月より「アメリカ太平洋地域研究センター」）、1979年に「言語文化センター」を設置するなど、教育と研究の充実が図られた。その後、2004年4月に東京大学は国立大学法人東京大学となり、大学院総合文化研究科・教養学部もその重要な一翼を担う部局として、新たなスタートラインに立つこととなったが、これまでの駒場における教養教育の伝統を継承しつつ、さらなる充実を図るために2005年に教養教育開発機構が設置され、2010 年4月には教養教育高度化機構へと拡充、発展した。現在は「Educational Transformation部門」「国際連携部門」「社会連携部門」「科学技術コミュニケーション部門」「環境エネルギー科学特別部門」「Diversity & Inclusion部門」および「SDGs教育推進プラットフォーム」の6部門・1プラットフォームを擁している。

2010年4月には「アメリカ太平洋地域研究センター」とドイツ・ヨーロッパ研究室を前身とする「ドイツ・ヨーロッパ研究センター」、さらに「持続的平和研究センター」「持続的開発研究センター」「アフリカ地域研究センター」を加えてグローバル地域研究機構（IAGS）が設置された。IAGSは2011年に「中東地域研究センター」と「アジア地域研究センター」（2017年に「韓国学研究センター」「南アジア研究センター」の開設に伴い発展的解消）、2012年に「地中海地域研究部門」、2018年に「ラテンアメリカ研究センター」を開設し、文字どおりグローバルな研究拠点として活発に活動している。

2012年4月に国際環境学教育機構が、2013年4月に国際日本研究教育機構がそれぞれ設置され、PEAKの後期課程（国際日本研究コース・国際環境学コース）と大学院（国際人材養成プログラム・国際環境学プログラム）の教育・運営を担っている。
2019年1月に設置された先進科学研究機構は、先進的研究を加速するとともに、大学院や後期課程の教育・研究だけでなく、前期課程の自然科学教育の充実もはかることを目的としている。
また、2022年4月には駒場アカデミック・ライティング・センターを設置し、アカデミック・ライティングに対する支援を拡充した。すでに英語授業支援のために2008年から稼働していた駒場ライターズスタジオ（KWS）を英語部門とし、PEAKおよび短期留学生向けの日本語授業支援を行う日本語部門を開設した。2023年度からは初年次ゼミナール部門、初修外国語上級部門および大学院（文系）部門が加わった。2024年度に組織再編が行われ、初年次ゼミナール部門を統合した前期課程（文系）部門、および、その他の部門を統合した日本語・英語・第二外国語部門がそれぞれ開設された。

学生数は1949年には文科の一・二類と理科の一・二類をあわせて1,800 名が入学定員であったが、その後文科、理科とも一類から三類までに再編拡大され、2025年5月1日現在では前期課程に6,649名、後期課程には521名が在籍している。さらに、大学院総合文化研究科には、修士課程・博士課程あわせて1,200名が在籍しており、教職員（教授・准教授・講師・助教）は390名在籍している。